リフォーム中、仮住まいのこと考えてる？あらゆる疑問を徹底解説！

建て替えや大規模なリフォームを行う際、仮住まいの用意が必要なケースがあります。当記事では、リフォームに伴う仮住まいの必要性や、仮住まいを借りるための手順、仮住まいに適した物件、引っ越しにかかる手続きなどをまとめています。

公開日 2020.10.11

更新日 2022.01.07

リフォーム中、仮住まいのこと考えてる？あらゆる疑問を徹底解説！

INDEX目次

当記事では、リフォームを検討している方に向け、仮住まいについての疑問点を解説します。仮住まいが必要なケースや、費用を抑えるためのポイント、仮住まい中も快適な暮らしを送るためのコツ、引っ越しに必要な手続きなどをまとめました。そのほか、忘れがちなペットの滞在先や駐車場の手配など、事前に確認しておくべき注意点も取り上げています。

大規模リフォームは仮住まいへの引っ越しが必要？！

自宅をリフォームする際には、工事中の仮住まいが必要なケースと必要ないケースとがあります。
仮住まいが必要になるのは、現在住んでいる自宅を大規模にリフォームする場合や、建て替え工事を行う場合です。建て替えでは、基礎部分も含めて家を完全に取り壊します。完成までには4ヶ月～1年ほどを要し、その間は家財道具を含めて引っ越さなければなりません。
基礎を残すとしても、広い範囲をリフォームするとなると、完成までに3～5ヶ月は必要です。工事中は騒音や臭いが発生するほか、工事業者が頻繁に出入りすることから、そのまま住み続けることは難しいでしょう。

バス・トイレ・キッチンなど水回りの部分的な工事であれば、工期は数日～1週間程度と短めです。しかし、その間は入浴や排泄、調理ができないため、やはり作業が完了するまでは仮住まいへの引っ越しが必要になる場合が多いです。
一方、便器の交換や一室だけのリフォームなど、比較的小規模なリフォームを行う場合、生活に及ぶ影響が少なく工期も短いため、住みながらの工事が可能です。

仮住まいはいつ・どのくらいの期間契約すればいい？

仮住まいへ移るまでの手順としては、仮住まいの内覧後、候補物件への申し込み・賃貸契約・インフラなどの手続き、引っ越し業者の手配、そして引っ越し、という流れが一般的です。工事が完了したら、退去手続きを行い、水道・電気・ガスなどの契約会社に移転の連絡を済ませ、自宅へ戻ることになります。
仮住まいの賃貸契約を結ぶ日は、入居する日を起点に1ヶ月～2週間ほど前を目安とし、余裕を持ってインフラの停止手続きなどを終えてください。
賃貸契約の期間は、リフォームが予定通りに終わらない事態も想定し、予定の工期に1ヶ月をプラスした日数としましょう。

仮住まいの費用負担はどうなるの？

リフォームする家から仮住まいへの引っ越しにかかる費用には、引っ越し代のほか、不動産業者へ支払う仲介料、大家に支払う敷金や礼金などがあります。引っ越し後にかかる主な費用は、管理費を含めた家賃や、駐車場代、光熱費、水道代です。これらはすべて自己負担のため、リフォームを行う際は工事にかかる費用だけでなく、仮住まいへの支出も勘案した上で、リフォームにかかる費用を考える必要があります。

できるだけ節約したい…お得な物件の探し方＆費用を抑えるコツ

工事費用に加えて仮住まいの費用もかかるとなると、経済的な負担が非常に大きくなってしまいます。そこでこの章では、家族構成に応じたお得な物件の探し方や、できるだけ費用を抑えるためのポイントを紹介します。

<h3>仮住まい先の候補になる物件の種類とそれぞれの特徴</h3>
仮住まいの候補になる物件は、賃貸、UR、ウィークリー・マンスリーマンション、ホテルの4種類があります。

1つ目の賃貸物件では、家賃に加え、敷金や礼金、仲介手数料がかかります。また、一般の不動産業者で紹介されている賃貸物件は長期での入居者を募集していることが多く、短期契約は断られることも少なくありません。
2つ目のURは、UR都市機構という独立行政法人が運営している公的な賃貸住宅です。民間物件との違いとしては、短期で借りられる物件が比較的多い、初期費用が敷金（2ヶ月）のみ、契約時に保証人が不要、部屋の面積や敷地が広いことなどが挙げられます。
3つ目のウィークリー・マンスリーマンションは、家電や家具が備え付けてある賃貸物件です。週・月単位で借りられ、契約日数に応じて賃料を支払うことから、比較的に施工期間の短いリフォームを行う人に適しています。ただし、賃貸物件よりも費用が割高なほか、単身者向けのワンルーム物件が多く、ファミリー向けでも部屋が狭いことなどがデメリットです。
4つ目は、宿泊日数と人数に応じて料金を支払うホテルです。支払うのは宿泊代のみため、初期費用がかからず、煩雑な手続きも要らないのが特徴です。その一方、家財道具をトランクルームなどに預ける必要があるため、その分のレンタル料や、荷物の運搬費がかかります。

仮住まい先を選定するポイントは「リフォーム期間」と「家族構成」

仮住まいで快適に過ごすためには、リフォーム期間と家族構成に合わせた物件を選定することが重要です。家族が2～3人の場合は2LDK、4人以上なら3LDKが一般的です。家族構成に応じた最適な広さは、以下の計算式でも求められます。
戸建て住宅の場合は25㎡×世帯人数+25㎡、集合住宅なら20㎡×世帯人数+15㎡を目安にしてください。

また、工事期間が短いほどその分費用も安く、仮住まいで過ごす期間も短く済むため、まずは工事をできるだけ短縮できないか、リフォーム業者に相談してスケジュールを工夫しましょう。
その上で、仮住まいを選ぶ基準としては、工事期間が1日～1週間程度であれば宿泊代だけ済むホテル、1～2週間程度で家財道具を移動させる必要がなければ、家具や家電が備え付けられていることも多いウィークリーマンションがオススメです。1ヶ月程度であれば、初期費用がかからず、賃料に光熱費が含まれていることも多いマンスリーマンション、3ヶ月以上なら、部屋が広く初期費用もかからないURを検討しましょう。

施工業者が賃貸物件を紹介してくれることも

施工業者によっては、リフォーム期間中の仮住まいを用意してくれる場合もあります。地元の不動産業者と提携していることも多く、仮住まいの家賃や初期費用を安くしてもらえたり、入居期間にも柔軟に対応してもらえたりと、費用や期間の面で融通が利くケースもあるようです。

仮住まいに収まらない荷物はトランクルームを活用

小規模なリフォームや、短期のリフォームであれば、家財道具を置いたままでも工事できることがほとんどです。
しかし、建て替えや大規模なリフォームでは家財道具を全て移動する必要があります。仮住まいに荷物が収まれば問題ありませんが、どうしても入り切らない場合、トランクルームや引っ越し業者が提供している荷物の一時預かりサービスなどを利用しましょう。
家財道具など場所を取るものを預けておけば、仮住まいの部屋は最低限の広さで済みますし、トランクルームの料金がかかるとしても、広い部屋を借りるよりは費用を抑えられる可能性があります。

また、トランクルームには、マンションタイプとコンテナタイプの2つがあります。
マンションタイプでは、収納スペースとして設けられたマンションの一室や倉庫に荷物を預けます。空調のある環境で荷物を保管できるため、荷物の劣化を防げるほか、屋外に保管するよりもセキュリティ性が高いのが特徴です。

一方のコンテナタイプは、屋外に設置されているコンテナに荷物を保管します。料金が安く、コンテナに車を横付けできることから、荷物の出し入れが容易な点がメリットです。ただし、空調設備がないため荷物が傷みやすいというデメリットもあります。

荷物の扱いについては、リフォームの規模や期間、必要な費用を総合的に判断し、一番理に適った方法を選びましょう。

ネットはどうする？仮住まいへの入居時に必要な手続き一覧！

仮住まいへの入居に合わせて必要な手続きには、水道・電気・ガスなどのインフラ、郵便・宅配物、インターネット、子どもの学校に関する手続きが挙げられます。

電気・ガス・水道に関する手続き

リフォーム中、電気・ガス・水道などのインフラのサービスは、利用を停止するか、移転の手続きを行いましょう。ウィークリー・マンスリーマンションやホテルであれば利用の停止を、賃貸であれば移転の手続きを行います。
ただし、工事の際に施工業者が電気や水道を利用することもあるため、停止してもいいか、前もって業者に確認しておいてください。

住所変更・住民票に関する手続き

リフォームによる転居は長期滞在と同じような扱いなので、必ずしも住民票を移動する必要はありません。ただし、仮住まいでの生活が1年を超える場合には住民票を移動する必要があります。
その場合、現在住民票がある市区町村の役所に転出届を出し、引っ越してから14日以内に仮住まい先の役所へ転入届を提出してください。
郵便物を仮住まいに届けてもらうためには、インターネットか郵便局の窓口で転送の手続きを行います。転送期間は届出日から1年を区切りとしているため、リフォーム期間が1年を超える場合には、転送サービスを更新しましょう。
そのほか、新聞や宅配物の届け先変更も必要です。それぞれの窓口に問い合わせて移転の手続きを済ませてください。

電話・インターネットに関する手続き

電話やインターネットの回線を移転もしくは解約する場合、引っ越しの2週間前を目安に業者に連絡して手続きを終えてください。
インターネットの回線は、移転の際に工事を伴うことがあるため、余裕を持って手続きを済ませましょう。また、その際には移転工事費がかかることにも留意してください。
回線の移転ができない場合は、新規の回線を引くか、モバイルWi-Fiを契約する方法があります。もしくは、インターネットの回線を引かず、スマートフォンのテータ通信量を引き上げることで乗り切る方法もあります。

子どもの学校に関する手続き

子どもが通う学校は、市区町村の教育委員会が定める通学区域によって指定されています。ただし、仮住まい先がその区域外にある場合でも一定の要件を満たしていれば、必要書類を提出することでこれまでと同じ学校に通えることもあります。
区域外就学の要件は市区町村によって異なるため、仮住まいを決める前に確認しておきましょう。

忘れがち！仮住まいへの引っ越し前にやることリスト

仮住まいへの引っ越し前には、これらの手続き以外にも、いくつかやるべきことがあります。

ペットの滞在先を決める

ペット可の賃貸物件が見つからない場合は、ペットホテルや、しつけ教室、家族や知り合いの家などに預けましょう。ペット不可の物件で、無断でペットを飼ってしまうと、契約違反として退去を言い渡されたり、退去時に原状回復の費用を請求されたりする可能性があります。

カーテンや家具・家電がそのまま使えるか確認

仮住まい先でも今使っている家具や家電を使いたい場合、大型の家具を搬入できるか、窓の寸法が合っているかどうか確認することも大切です。家具を運び込めなかったり、カーテンのサイズが合わなかったりすると、買い直すのに余計な費用がかかってしまいます。

仮住まい先の駐車場を手配

仮住まいの敷地内に車を停められるスペースがあれば問題ありませんが、スペースがなければ近くの月極駐車場を利用しましょう。
この時注意が必要なのが、法的に駐車場として認められるためには、管轄の警察署に車庫証明を申請する必要があることです。敷地に停める場合も駐車場を借りる場合も、必ず引っ越しから15日以内に申請してください。

ここまでリフォーム中の仮住まいへの疑問についてご紹介しました。仮住まいの費用をできるだけ安く済ませるためには、施工業者と相談しながら工事スケジュールを短縮できるよう調整することが重要です。技術面で信頼ができるのはもちろん、仮住まいのことなど、リフォームそのもの以外のことも、安心して相談もできるリフォーム業者を選びましょう。
そこで、リフォームを検討中の人は、法人・個人向けのリノベーション事業を手掛けるカシワバラ・コーポレーションがオススメです。住まいに関する不都合を解消するとともに、理想的なリフォームの実現をしてくれます。