リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ

当記事では、優良なリフォーム業者を見極める際に役立つ、リフォーム関連の資格を一覧でご紹介します。失敗しない業者選びのコツも解説しているので、「信頼できるリフォーム会社の選び方を知りたい」といった人は、ぜひ参考にしてください。

公開日 2020.12.01

更新日 2020.12.01

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ

イメージ通りに住宅リフォームを行うには、業者選びがとても大切です。「デザインに強い業者に依頼したい」「技術力の高い会社の特徴を知りたい」など、自分に合った優良な業者を見極める方法はあるのでしょうか。
当記事では、リフォームに関連する資格や、信頼できるリフォーム業者の選び方などについてご説明します。これから住宅の補修・改築などを行われる人は、ぜひ参考にしてみてください。

知ってた?「無資格」の業者でも、リフォーム工事が可能な現状

実は、ほとんどのリフォームは無資格でも施工できます。「資格がなくても施工できる理由は?」「資格取得が必須なのはどんな仕事?」といった、資格にまつわるリフォーム業の疑問をまとめました。

ほとんどのリフォームは「軽微な建設工事」に該当!無資格でも施工できる

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
リフォームでは通常、施工範囲や住宅の種類などによって、資格の要否が異なります。しかし、ほとんどのリフォームは建設業法で定められた「軽微な建設工事」に該当し、建築士などの専門家は必要ありません。
「軽微な建設工事」の基準は、まず建設一式工事であるかどうかです。リフォームが建設一式工事であっても、「リフォーム費用が1,500万円以下」「延べ面積が150㎡未満の木造住宅」といった小規模のリフォームなら、資格は不要となります。
また、建設一式工事でない場合も、「リフォーム費用が500万円以下」なら無資格でも行えるとされています。多くのリフォームは500万円以下で行われるため、大半の場合は資格がなくても施工できるでしょう。

資格が必要になる建設工事の例は?

もちろん、すべてのリフォームが無資格で行えるわけではありません。面積の広い住宅や階数の多い住宅をリフォームする場合は、資格の取得が必須です。
例えば、「高さ13m以上または軒の高さが9m以上の建築物」「延べ面積13㎡を超える木造以外の建築物」「延べ面積300㎡を超える木造建築物」「階数が3階以上の建築物」を増改築・修繕する場合は、建築士の資格を持ったスタッフが必要です。

実は開業許可も不要。リフォーム業は素人でも始められる?!

リフォームでは、資格だけでなく建設業許可も不要なケースが多いです。「軽微な建設工事」を行い、請負金500万円以下の業者は、許可がなくてもすぐに仕事を始められます。極論ですが、無資格の素人でも開業届さえ提出すれば、リフォーム会社を経営できるのです。「工事がずさんで簡単な塗装しかやってもらえなかった」「修繕して1年ほどでトラブルが再発し、業者に連絡したがつながらない」といった悪質な問題がリフォーム業界でしばしば見られるのは、そういった理由もあります。

信頼できるリフォーム会社探しには、資格の確認もポイントに

数あるリフォーム会社の中から、信頼できる業者を選ぶのは難しいもの。優良なリフォーム会社を選ぶ基準として、スタッフが取得している資格をチェックすると安心です。資格の数は、多いほど技術力を証明するポイントになるため、迷ったら資格の多いリフォーム会社を選ぶのもよいでしょう。

どんな資格があると安心?リフォームに関連する資格の一覧

ここからは、業者選びで失敗しないために、リフォームに関連する資格を一覧でご紹介します。業者の技術量を図る目安になるだけでなく、得意とする施工を見極める材料にもなるので、ぜひ参考にしてください。

建築士(一級/二級/木造)

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
建物の設計や、工事の管理を行うのが「建築士」です。二級建築士や木造建築士は、設計・管理できる建物に制限があり、比較的小規模の住宅などを担当します。一級建築士は構造や面積、高さなどに制限はなく、どんな建築物でも引き受けられるのが特徴です。
建築士試験は、建築技術教育普及センターが実施しています。試験の難易度は高く、特に一級建築士試験は合格率10%ほど。二級建築士の合格率は25%前後と、総合的に見ても取得が難しい資格といえるでしょう。

建築施工管理技士(一級/二級)

建築現場において、工事の全体を管理するのが「建築施工管理技士」です。作業内容は多岐にわたり、設計図の確認からスケジュール・人員配置の把握、専門業者との打ち合わせ、現場と建築士の橋渡しなど、現場を総合的に取りまとめる役割を果たします。
建築施工管理技士の試験を受けるには、一定の学歴と実務経験が必須です。学科試験と実地試験があり、どちらも合格する人は20%前後といわれています。

土木施工管理技士(一級/二級)

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
河川・道路・ダム・橋・トンネルなどの土木工事において、現場監督を担うのが「土木施工管理技士」です。工事計画の作成や工程・品質・予算管理など、土木工事の監修業務全般を行います。
土木施工管理技士試験は、国土交通大臣指定機関が行なっている国家試験です。学科試験は比較的通過しやすく、合格率は50%ほど。しかし、実地試験の合格率は30%前後と難易度が高く、これまで行った土木施工管理の経験を活かした問題などもあるようです。

電気工事施工管理技士(一級/二級)

「電気工事施工管理技士」は、建物の新設・増改築を行う時に必要な電気工事の監督を行います。作業内容は施工計画の作成や、電気工事の工程・安全性・品質の管理などです。ビルや商業施設といった大型建築物は一級技士が行い、一般的な住宅などは二級技士でも行えます。
電気工事施工管理技士試験の合格率は、一級と二級どちらも50%前後です。住宅に関連する資格の中では取得しやすい部類でしょう。しかし、学歴によって5〜10年前後の実務経験が必要なので、一定の経験値がないと合格できません。

管工事施工管理技士(一級/二級)

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
水回りや空調設備、ガスなどの配管工事を行うのが「管工事施工管理技士」です。一般的な建築物においては、一級管理技士が監督や主任業務を行い、二級管理技士が実際の施工を行います。
管工事施工管理技士試験は、国土交通省が行なっている国家試験です。学科試験の合格率は40%ほど、実地試験の合格率は50%前後といわれています。

造園施工管理技士(一級/二級)

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
「造園施工管理技士」は、公園や学校、大型マンション・ビルの屋上などの造園工事において、現場監督や主任技術者を担います。公共の場だけでなく、旅館や料亭などの日本庭園をメンテナンスすることもあるので、高い技術力も必要です。
造園施工管理技士試験の合格率は、一級と二級どちらも20%ほど。施工管理技士全体を通して見ても、取得が難しい資格といえます。造園施工管理技士が在籍している業者なら、エクステリアや外回りの施工も安心です。

インテリアコーディネーター/インテリアプランナー

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
「インテリアコーディネーター」は、依頼主の希望に合わせて家具・壁紙・床材・絨毯・カーテン・照明などを組み合わせ、理想的な内装に仕上げます。商品選択のアドバイスだけでなく、インテリアの発注・納品まで行うことも。
インテリアコーディネーター試験は、公益社団法人インテリア産業協会が行っています。合格率は25%前後となっています。資格を取得していると、建物の構造や配管などの知識、図面制作のスキルといった最低限のスキルを身につけている基準となります。ほかにも、カラーコーディネーターやデザイナー、リフォームプランナー、リフォームコーディネーターなどの資格を併せて持っている人もいるようです。

増改築相談員やマンションリフォームマネージャーなど

リフォームの実務経験が10年以上あり、公益社団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターのテストに合格すると、「増改築相談員」に認定されます。住宅リフォームの相談に乗り、場合によっては計画書や見積書の作成を行うこともあります。
また、マンションのリノベーションに特化した「マンションリフォームマネージャー」という資格もあり、リフォームの企画提案や助言などを行います。どちらもリフォームアドバイザーとして、住宅会社や建築事務所などで幅広く活躍しています。

【参考】DIYに資格は必要?自分でやるリフォームの幅が広がる資格とは

自分好みにデザインをアレンジできることから、近年流行しているDIYリフォーム。ここでは、DIYリフォームの施工の幅が広がる、便利な資格をご紹介します。

電気や水回り、ガスなどの工事は資格がないとできない

リフォームに資格はいらないって本当?関連資格一覧&優良業者を見極めるコツ
間取り変更などを伴う大掛かりなリフォームでは、電気やガス、水回りの工事が必要です。しかし、それらの配線・配管工事は、資格を持った業者でないと施工できません。主な資格は、水道工事を行う「給水装置工事主任技術者」、配線工事を行う「電気工事士」など。スイッチやコンセントの取り付けも自分では行えないので、注意しましょう。
なお、便器や手洗器、蛇口の交換など、電線や給水装置以外の箇所はDIYリフォームが可能です。トイレ・キッチン・お風呂などをセルフリノベーションする際は、個人で行ってよい作業かどうかをよく確認しましょう。

スキルアップにつながる「DIYリフォームアドバイザー」などの資格も

DIYリフォームの基礎知識や実践方法を一通り学べる、「DIYリフォームアドバイザー」という資格があります。
扱う内容は主に、道具・資材の知識、住宅のお手入れ方法、木材の知識、物件の基礎知識などさまざまです。NPO法人住環境デザイン協会が行なっているDIYリフォームアドバイザー資格認定講座を受講し、最終コマで行われるテストに合格すれば、資格が得られます。

信頼できるリフォーム会社を選ぶには「資格」と「実績」を確認しよう

優良な会社を見極めるポイントは、「資格」の他にも、「実績」の数に着目することです。関連資格をしっかり持っていて、さらに多くの施工実績がある会社は、技術や経験が豊富なリフォーム会社だと考えられます。業者選びで迷った時は、資格保有者や実績数の多いほうを選ぶのもオススメです。
逆に、「ホームページやパンフレットにそれらの情報が記載されていない」「どの工事をどれくらいやったのか、情報がわかりにくい」といったリフォーム業者は避けるのが賢明でしょう。

「カシワバラ・コーポレーション」は、創業70年という実績を持ち、資格所有者も多数在籍しています。今回ご紹介しきれなかった資格・専門技術を持つスタッフもたくさんいるので、きっと自分の住宅に合ったリフォームができるはず。信頼できるリフォーム会社を探しているかたは、ぜひ一度お問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

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